この記事を是非読んで欲しいと思います！（２）

リーダーの“英断”がいま求められている（２）

（１）からの続き

 

まさにそうしたウイルスが、かつて人類を襲いました。

１９１８～１９２０年に世界で大流行した「スペインかぜ」です。

これは、当時の「新型インフルエンザ」で、世界人口が約２０億人であったところ、５０００万人以上もの死者を出しました。

ちなみに、スペイン・インフルエンザは、その後、通常のインフルエンザとして流行し、“ソ連型”とも呼ばれました。

２００９年にメキシコから発生した「新型インフルエンザ」も同じ型です。

「スペインかぜ」の際に、当時の人々はこの型のウイルスを初めて経験したことになり、しかも病原性が強かったため、激甚な被害となったと考えられています。

 

＜致死率２％でも甚大な被害＞

歴史人口学者の速水融氏によると、日本での被害は、当時、人口約５５００万人だったところ、「感染率４２％」「死者４５万人」にも達し、火葬場もパンク状態となりました。

速水氏はこう述べています。

「スペイン・インフルエンザは、多数の罹患者を出しながら、割合でいえば、罹患者のせいぜい２パーセント、人口の０．８パーセントという死亡率で、ペストやコレラのように罹患者の数１０パーセントが死亡するような病気より『軽く』見られることとなった。

そのことは『スペイン風邪』という呼称によく示されていよう。

しかし『風邪』とは全く異なる恐ろしい病気なのである」

ＷＨＯは、「新型コロナウイルスの致死率は２％」と発表しましたが、スペイン・インフルエンザも「致死率２％」です。

感染症の流行は、一国内でも地域ごとに違った様相を呈しますが、地域の行政機関の対応次第で、被害に天と地ほどの違いが出てきます。

現在、中国における新型肺炎の致死率は、武漢だけが突出していますが、スペイン・インフルエンザの際にも大きな違いが見られました。

米国の都市セントルイスとフィラデルフィアの死者数の推移（１９１８年９月下旬から１２月にかけて)を比較したグラフがあります。

 

この間、フィラデルフィアの死亡率が０．７３％なのに対し、セントルイスは０．３％で、他の大都市と比較しても、最低水準に抑えられました。

これは、セントルイス市長のリスクも伴う英断によるものです。

セントルイスでは、市内に最初の死者が出ると、市長がただちに「緊急事態宣言」を出し、１週間以内に、全学校、劇場、教会、大型販売店、娯楽施設などを閉鎖し、葬儀を含む集会を禁止しました。

会議も、フットボールの試合も、結婚式もすべて延期されたのです。

当然、こうした「集会規制・行動規制」に対しては、商売に悪影響を及ぼすとして、市民や企業家から大きな反対がありました。

しかし、市長は、「私は市民が死亡することは望まない」として、みずからの“政治決断”で断行したわけです。

市中の発症率がまだ２．２％の早期に「集会規制・行動規制」を実施した結果、セントルイスでは、グラフが示すように、大流行のピークが生じず、患者発生数は平坦なカーブを描いて、医療サービスや社会機能の破綻も起こらず、最終的に犠牲者も少なくて済みました。

これに対して、社会活動への行政の介入が遅れたフィラデルフィアでは、市中発症率が１０．８％となってから、ようやく「集会規制・行動規制」が開始され、その結果、８週間にわたって大流行の波が市民を襲い、凄惨な被害を出したのです。

このセントルイスの事例は、多くの教訓に満ちています。

　①国の対策だけでなく、「地域での流行」に対する自治体の迅速で柔軟な対応が重要だということ。

　②「集会規制・行動規制」は、初期対応のタイミングが重要だということ。

フィラデルフィアのケースでは、流行発生から３、４週間で急速に拡大しており、「集会規制・行動規制」も、遅きに失すれば何ら効果がない。

 

（３）に続く